【2026年5月15日発表】主な企業の決算まとめ|キオクシア・三菱UFJ・リクルート

【2026年5月15日発表】主な企業の決算まとめ|キオクシア・三菱UFJ・リクルートの業績と市場反応

2026年5月15日は、日本企業の3月期本決算が集中した日となった。特に目立ったのは、AIサーバー向けメモリー需要を背景に大幅増益となったキオクシアホールディングス、国内金利上昇と政策保有株売却を追い風に最高益圏を更新したメガバンク、HRテクノロジーの収益性改善を示したリクルートホールディングスである。

米国企業では、同日発表の大型決算は限定的だったが、RBC Bearingsが航空宇宙・防衛向けの強さを背景に市場予想を上回る決算を発表した。NANO Nuclear Energyは米国時間5月14日発表だが、日本時間5月15日に材料視された決算・事業アップデートとして、AIデータセンター向け電力需要の文脈で注目された。

  • AI・データセンター需要がメモリー、電力、産業部材に波及している
  • 日本の金融株では金利上昇と株主還元が収益評価の中心になっている
  • 自動車・製造業では関税、販売数量、構造費用が利益を大きく左右している

今日の重要決算一覧

日本企業

キオクシアHD

東証プライム:285A

  • gist 売上収益37.0%増、営業利益92.7%増
  • 市場反応5月18日はストップ高水準との報道
  • 注目点AIサーバー向けSSD、4-6月期見通し

三菱UFJFG

東証プライム:8306

  • gist 純利益2兆4,272億円、30.3%増
  • 市場反応5月18日はメガバンク内で選別色
  • 注目点金利上昇、27年3月期純利益目標

みずほFG

東証プライム:8411

  • gist 純利益1兆2,486億円、41.0%増
  • 市場反応5月18日は銀行株内で明暗
  • 注目点非金利収益、政策株売却益、増配

リクルートHD

東証プライム:6098

  • gist 売上収益3.9%増、親会社帰属利益21.6%増
  • 市場反応全体相場安の中で個別反応は限定的
  • 注目点Indeed、AIマッチング、HR Tech収益性

SUBARU

東証プライム:7270

  • gist 営業利益90.1%減、純利益73.1%減
  • 市場反応5月11日の下方修正後、15日は修正線で着地
  • 注目点米国関税、販売台数、27年3月期回復計画

ゆうちょ銀行

東証プライム:7182

  • gist 経常利益29.9%増、純利益増
  • 市場反応金利上昇テーマで注目
  • 注目点有価証券運用、預金・資金利益

日本郵政

東証プライム:6178

  • gist 経常利益32.0%増、純利益1.1%増
  • 市場反応主要報道では反応は限定的
  • 注目点郵便・物流改善、金融子会社寄与

第一ライフグループ

東証プライム:8750

  • gist 純利益は高水準、保険株テーマ
  • 市場反応金利上昇局面で注目
  • 注目点資本効率、株主還元

米国企業

RBC Bearings

NYSE:RBC

  • gist 売上高18.3%増、調整後EPSが予想上振れ
  • 市場反応発表後は利益確定も交えた推移
  • 注目点航空宇宙・防衛、産業向け需要

NANO Nuclear Energy

NASDAQ:NNE

  • gist 売上より開発進捗と資金余力が焦点
  • 市場反応小型原子炉テーマで注目
  • 注目点AIデータセンター電力、NRC申請

キオクシアホールディングス(東証プライム:285A)

キオクシアホールディングス(東証プライム:285A)業種:半導体メモリー、決算対象:2026年3月期 通期決算

主要数値

  • 売上収益2兆3,376億円(前期比37.0%増)
  • 営業利益8,703億円(同92.7%増)
  • 経常利益IFRSのため経常利益は非開示。税引前利益は7,840億円(同111.5%増)
  • 純利益親会社所有者帰属当期利益5,544億円(同103.6%増)
  • EPS基本的1株当たり当期利益1,024.07円

見通し・市場反応

  • 通期見通し2027年3月期第1四半期は売上収益1兆7,500億円、営業利益1兆2,980億円、親会社所有者帰属四半期利益8,690億円を見込む
  • 市場予想4-6月期の営業利益見通しが市場予想を大きく上回ったとの報道
  • 株価反応5月15日引け後発表。5月18日はストップ高水準まで買われたとの報道

キオクシアの2026年3月期は、AIサーバー向け高性能SSDやデータセンター向けメモリー需要の強さが業績を押し上げた。通期売上収益は2兆3,376億円、営業利益は8,703億円となり、前年の回復局面から一段と利益水準が切り上がった。

特に市場が反応したのは、2027年3月期第1四半期の会社見通しである。売上収益1兆7,500億円、営業利益1兆2,980億円、親会社所有者帰属四半期利益8,690億円という見通しは、四半期だけで前期通期利益を大きく上回る水準となる。メモリー市況の単価上昇とAIサーバー向け構成比の高まりが、収益率を急激に押し上げている構図だ。

メモリー事業は市況循環が大きい。今回の決算は極めて強いが、販売単価、設備投資、需給バランスが反転した場合の利益感応度も高い。

国内メディアでは、AI特需による過去最高益と、4-6月期の純利益見通しの大きさが注目された。今後は、AIサーバー需要の持続性、NAND市況の供給増リスク、普通株配当方針が主な論点となる。

評価ポイント:今回の決算は、AIサーバー向けメモリー需要が業績を一気に押し上げたサプライズ決算であり、同時に市況循環リスクも意識すべき内容だった。

三菱UFJフィナンシャル・グループ(東証プライム:8306)

三菱UFJフィナンシャル・グループ(東証プライム:8306)業種:銀行・金融、決算対象:2026年3月期 通期決算

主要数値

  • 経常収益14兆6,208億円(前期比7.3%増)
  • 営業利益銀行持株会社のため営業利益は非開示
  • 経常利益3兆4,101億円(同27.7%増)
  • 純利益親会社株主帰属当期純利益2兆4,272億円(同30.3%増)
  • EPS213.17円

見通し・還元

  • 通期見通し2027年3月期の親会社株主帰属当期純利益目標は2兆7,000億円
  • 配当年間配当予想は96円
  • 市場予想IFISコンセンサスを上回る水準との報道
  • 株価反応5月18日はメガバンク決算を受けた選別物色が意識された

MUFGは、国内金利上昇による資金利益の改善、国内外の手数料収入増、Morgan Stanleyの好調な持分法投資損益が利益を押し上げた。連結業務粗利益は5兆9,444億円、連結業務純益は2兆3,772億円となり、銀行本業の収益力改善が明確だった。

政策保有株式の売却益は前年の大口売却の反動で減少したが、資金利益と持分法損益の拡大がそれを補った。与信関係費用は増えたものの、全体の利益水準を大きく崩すほどではなかった。

2027年3月期は純利益2兆7,000億円を目標とする。金融サービス業には経済情勢や相場環境による不確実性があるため、会社側は業績予想ではなく目標値として開示している。

市場では、金利上昇メリットと株主還元が評価軸となる。一方で、銀行株は金利上昇期待を織り込んで上昇してきたため、今後は純金利収入の持続性、与信費用、政策株売却の継続性が焦点となる。

評価ポイント:今回の決算は、金利上昇局面の収益改善を正面から示した好決算であり、次期目標と株主還元の実現度が次の焦点となる。

みずほフィナンシャルグループ(東証プライム:8411)

みずほフィナンシャルグループ(東証プライム:8411)業種:銀行・金融、決算対象:2026年3月期 通期決算

主要数値

  • 経常収益9兆854億円(前期比0.6%増)
  • 営業利益銀行持株会社のため営業利益は非開示
  • 経常利益1兆5,731億円(同34.6%増)
  • 純利益親会社株主帰属当期純利益1兆2,486億円(同41.0%増)
  • EPS502.92円

見通し・還元

  • 通期見通し2027年3月期純利益は1兆3,000億円を予想
  • 配当年間配当予想は150円
  • 市場予想経常利益は上方修正後の水準に着地。ゆうちょ銀行などを含め金融株全体で金利上昇が追い風
  • 株価反応5月18日はメガバンク間で明暗との報道

みずほFGは、国内外の非金利ビジネス、円金利上昇、円安効果を取り込み、連結粗利益が3兆4,772億円に増加した。経費は成長投資やインフレで増えたが、連結業務純益は1兆4,227億円に拡大した。

与信関係費用は1,330億円の費用計上となり、国内外の一部個社や中東情勢を踏まえたフォワードルッキングな引当が影響した。一方、政策保有株式売却益の増加により株式等関係損益は3,251億円の利益となった。

2027年3月期は純利益1兆3,000億円を予想し、年間配当予想は150円とした。累進的な増配と機動的な自己株式取得を掲げており、利益成長と株主還元の両立が評価ポイントになる。

今後の主な論点は、円金利上昇の恩恵がどの程度継続するか、与信費用が想定内に収まるか、証券・信託を含む非金利収益が伸びるかである。

評価ポイント:今回の決算は、金利上昇と政策株売却益が利益を押し上げた内容で、次期も増益を見込む一方、与信費用の増加には注意が必要だった。

リクルートホールディングス(東証プライム:6098)

リクルートホールディングス(東証プライム:6098)業種:人材・HRテクノロジー・販促、決算対象:2026年3月期 通期決算

主要数値

  • 売上収益3兆6,973億円(前期比3.9%増)
  • 営業利益6,305億円(同28.5%増、報道ベース)
  • 経常利益IFRSのため経常利益は非開示。税引前利益は6,446億円(同22.3%増)
  • 純利益親会社所有者帰属当期利益4,969億円(同21.6%増)
  • EPS基本的EPS349.78円

見通し・前提

  • 通期見通し2027年3月期は売上収益4兆300億円、親会社所有者帰属当期利益6,230億円を見込む
  • 為替影響為替前提は1ドル154円
  • 市場予想税引前利益はIFISコンセンサスを上回ったとの報道
  • 株価反応5月18日は全体相場安の影響もあり、主要報道では大きな個別材料は限定的

リクルートHDは、2026年3月期に売上収益、EBITDA+S、基本的EPSが過去最高を更新した。HR Technology、Staffing、Marketing Matching Technologiesの3事業がいずれも増収となり、特にHR Technologyの収益性改善が全体を押し上げた。

HR Technologyでは、Indeedを中心にAIを活用したマッチング精度の向上と効率化がテーマとなった。会社側は、中期的に採用需要が正常化すれば売上成長が20%以上も可能で、EBITDA+Sマージンは50%超も見込めるとの説明を示している。

2027年3月期は、売上収益4兆300億円、EBITDA+S 9,490億円、親会社所有者帰属当期利益6,230億円を予想する。為替前提は1ドル154円で、3事業すべての増収増益を見込む。

今後の注目点は、米国採用市場の回復、AIマッチングによる広告・求人単価の改善、HR Technologyの高い利益率が維持できるかである。景気敏感性は残るが、構造的な利益率改善が見える決算だった。

評価ポイント:今回の決算は、HRテクノロジーの効率化が利益成長を支えた好決算で、AI活用による採用マッチングの収益化が次の評価軸となる。

SUBARU(東証プライム:7270)

SUBARU(東証プライム:7270)業種:自動車、決算対象:2026年3月期 通期決算

主要数値

  • 売上収益4兆7,849億円(前期比2.1%増)
  • 営業利益401億円(同90.1%減)
  • 経常利益IFRSのため経常利益欄は税引前利益。税引前利益は1,074億円(同76.0%減)
  • 純利益親会社所有者帰属当期利益908億円(同73.1%減)
  • EPS125.5円

見通し・特殊要因

  • 通期見通し2027年3月期は売上収益5兆2,000億円、営業利益1,500億円、純利益1,300億円を見込む
  • 特殊要因米国関税、環境規制クレジット関連損失、BEV関連費用が利益を圧迫
  • 市場予想5月11日に通期予想を大幅下方修正済みで、15日はほぼ修正線で着地
  • 株価反応5月11日の下方修正時に売り材料化。15日の本決算は次期回復計画が焦点

SUBARUの2026年3月期は、売上収益こそ増加したが、営業利益は401億円まで急減した。北米を中心とする販売数量の想定下振れ、米国関税、環境規制クレジット関連損失、BEV関連費用が利益を圧迫した。

1-3月期単独では営業損益が赤字となり、売上営業損益率も前年同期から急悪化した。主力の北米市場で販売・在庫・価格のバランスが崩れると、固定費負担が利益に大きく出ることが示された。

2027年3月期は営業利益1,500億円、純利益1,300億円への回復を見込む。前期比では大幅増益だが、2025年3月期の営業利益4,053億円と比べると、なお回復途上にある。

今後の主な論点は、米国関税影響が会社計画の範囲に収まるか、北米販売の台数とインセンティブが改善するか、BEV関連費用が追加で膨らまないかである。

評価ポイント:今回の決算は、関税と北米販売の弱さが利益を大きく削った厳しい内容で、次期計画は回復シナリオの実行力が問われる。

RBC Bearings(NYSE:RBC)

RBC Bearings(NYSE:RBC)業種:精密ベアリング・航空宇宙・防衛部品、決算対象:2026年度第4四半期/通期決算

主要数値

  • 売上高5億1,800万ドル(前年同期比18.3%増)
  • 調整後EPS3.62ドル
  • GAAP純利益9,170万ドル
  • セグメントAerospace & Defense 2億2,210万ドル、Industrial 2億9,590万ドル

見通し・市場反応

  • ガイダンス2027年度第1四半期売上高は5億ドルから5億1,000万ドルを見込む
  • 市場予想調整後EPSは3.31ドル予想を上回り、売上高も5億590万ドル予想を上回った
  • 株価反応発表後は決算上振れを織り込みつつ、利益確定も交えた推移

RBC Bearingsは、航空宇宙・防衛向けの拡大と産業向けの底堅さを背景に、2026年度第4四半期の売上高が前年同期比18.3%増となった。Aerospace & Defenseは41.2%増、Industrialは5.5%増で、成長の中心は航空宇宙・防衛だった。

利益面では、GAAP希薄化後EPSが2.89ドル、調整後EPSが3.62ドルとなり、前年同期の調整後EPS2.83ドルから大きく伸びた。調整後粗利益率も45.3%に上昇し、売上増とミックス改善が利益率を支えた。

会社側は2027年度第1四半期売上高を5億ドルから5億1,000万ドルと予想し、前年同期比14.7%から17.0%増を見込む。VACCO買収効果を除いても8.3%から10.6%増を見込んでおり、受注残は23億ドルと高水準だった。

海外メディア・市場データでは、EPSと売上高の市場予想上振れが注目された。一方で、株価は高いバリュエーションも意識されやすく、好決算でも短期的には利益確定が出やすい。

評価ポイント:決算数値は市場予想を上回り、航空宇宙・防衛需要の強さが示されたが、株価には高い成長期待が織り込まれている内容だった。

NANO Nuclear Energy(NASDAQ:NNE)

NANO Nuclear Energy(NASDAQ:NNE)業種:先進原子力・小型原子炉開発、決算対象:2026年度第2四半期決算

主要数値

  • 売上高2026年3月31日時点まで重要な収益は未計上
  • 調整後EPS主要資料では明示なし
  • GAAP純利益2026年度第2四半期の純損失は918万ドル、希薄化後1株損失は0.18ドル
  • セグメント重要な商用売上は未計上で、開発進捗が主な評価対象

開発進捗・市場反応

  • ガイダンス数値ガイダンスより、KRONOS MMRの規制・商用化進捗を説明
  • 市場予想EPS・売上予想との比較は主要資料では限定的
  • 資金余力2026年3月末時点で現金・現金同等物・短期投資が約5億6,870万ドル
  • 株価反応先進原子力・AIデータセンター電力テーマとして注目

NANO Nuclear Energyは米国時間5月14日に第2四半期決算と事業アップデートを発表した。日本時間5月15日の米国企業関連材料としては、AIデータセンター向け電力需要と小型原子炉テーマの文脈で注目された。

会社は、KRONOS MMRの建設許可申請がイリノイ大学によって米原子力規制委員会に提出されたこと、SupermicroなどとのMOU、AIデータセンターや産業・軍事顧客との商機拡大を強調した。

財務面では、商用化前企業として資金余力が重要な評価材料となった。一方、売上や利益で評価する段階ではなく、規制、技術、商用契約、資金希薄化のリスクが大きい。

海外メディアでの注目点は、AIデータセンターの電力不足を背景に、マイクロリアクターが分散電源の選択肢になり得るかというテーマである。ただし、商用化時期や許認可の不確実性は高い。

評価ポイント:今回の発表は、業績よりも規制・商用化マイルストーンを示す内容であり、AI電力テーマの期待と事業化リスクが同時に意識される。

今日の決算から見えた市場テーマ

1. AI投資はメモリーと電力に波及

キオクシアの決算は、AIサーバー向けメモリー需要が企業業績を大きく押し上げる局面に入ったことを示した。NANO Nuclearの事業アップデートも、AIデータセンターの電力需要を背景に、電源インフラが投資テーマ化していることを示す。

2. 金融株は金利上昇と還元が主役

MUFGとみずほFGはいずれも大幅増益となり、国内金利上昇、非金利収益、政策保有株式売却が利益を押し上げた。次期も増益・増配を見込むが、与信費用と相場変動への耐性が焦点となる。

3. 製造業では需要とコストの差が鮮明

RBC Bearingsは航空宇宙・防衛向け需要で増収増益となった一方、SUBARUは関税や販売数量の下振れで大幅減益となった。需要が強い分野では価格とミックスが利益を押し上げるが、関税・規制・在庫が重い企業では収益が急速に悪化する。

4. 好決算でも株価は期待値との比較で動く

キオクシアは4-6月期見通しが市場の想定を大きく上回ったため強い反応となった。一方、金融株やリクルートのように好決算でも事前期待が高い銘柄では、株価反応は個別材料だけでなく全体相場や金利動向に左右される。

今後の注目点

  • キオクシアの4-6月期見通しが実績で達成されるか
  • メモリー市況の単価上昇が供給増で崩れないか
  • メガバンクの純金利収入と与信費用が会社計画内に収まるか
  • リクルートのHR TechnologyでAI活用による利益率改善が続くか
  • SUBARUの米国関税影響と北米販売台数が次期計画に沿って改善するか
  • RBC Bearingsの航空宇宙・防衛需要と受注残が高成長を支えるか
  • AIデータセンター向け電力テーマが、実際の契約・売上に結びつくか
  • 株価反応が短期の需給か、業績トレンドを反映したものか

Summary

2026年5月15日の決算で最も注目されたのはキオクシアだった。通期実績に加え、2027年3月期第1四半期の見通しが極めて強く、AIサーバー向けメモリー需要の強さを市場に印象付けた。

三菱UFJFGとみずほFGは、金利上昇局面の収益改善を示した好決算となった。両社とも次期も高水準の利益を見込み、増配方針も投資家の関心を集める。

リクルートはHR Technologyの収益性改善が評価ポイントとなり、AIを活用した採用マッチングの進化が中期的な成長テーマとなる。

一方、SUBARUは関税と北米販売の影響が利益を大きく圧迫し、自動車株のリスクを示す決算となった。米国企業ではRBC Bearingsが航空宇宙・防衛需要の強さを示したが、NANO Nuclearのようなテーマ株は業績よりマイルストーンが材料になりやすい段階にある。

全体として、AI、金利、関税、電力インフラという複数の相場テーマが、日米企業の決算に明確に反映された一日だった。

主な参照リンク

本記事は、企業の決算短信・開示資料および各種市場情報をもとに、決算内容と市場反応を中立的に整理したものです。特定の銘柄の売買を推奨するものではなく、投資判断は最新の開示資料や株価情報を踏まえて行う必要があります。

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CFP®/Level 1 Financial Planning Technician
Certified by the Japan Securities Analysts Association
・Primary Private Banker
・Asset Formation Consultant
Certified by the Financial and Financial Situation Study Group
・NISA Trading Advisor

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